九州大学は、エネルギー分野の優れた研究実績を活かし、地球規模のエネルギー・環境課題の解決と持続可能な社会の実現に寄与するために、2016年に「エネルギー研究教育機構」を設立しました。当時の背景には、2015年のCOP21で採択されたパリ協定があり、その後、2020年には日本が「2050年カーボンニュートラル」の目標を表明するなど、国内外で脱炭素社会への取り組みが一層加速しています。

このような中、本学は2021年に「指定国立大学法人」の指定を受け、「総合知で社会変革を牽引する大学」の実現を目指して、世界の有力大学に伍する教育・研究活動を展開しています。とりわけ注力しているのは、社会的課題の解決とデジタルトランスフォーメーション（DX）を通じた社会変革であり、そのエントリポイントの一つとして「脱炭素」を掲げています。エネルギー研究教育機構は、本学が有するあらゆる学問分野の複合、融合による「総合知」を生み出す全学プラットフォームとして、社会変革とイノベーションを牽引する役割が期待されています。

こうした本学の将来構想を踏まえ、本機構は2022年度に従来の研究ユニット体制を再編し、「教育推進部門」「研究推進部門」「社会デザイン部門」の3部門制に改組しました。特に、「研究推進部門」には、「エネルギー材料デバイスクラスター」「エネルギーシステムクラスター」「エネルギー社会クラスター」の3つのクラスターを設け、エネルギー関連分野の250名を超える研究者が参画し、異分野融合による総合知の創出と社会課題の解決に向けた研究を推進しています。さらに、研究成果の社会実装を加速させるべく、2024年度には新たに「未来デザイン部門」を設置し、4部門制へと体制をさらに拡充しました。「未来デザイン部門」では、エネルギー分野における革新的イノベーション技術を対象に、未来予測、解析、導入評価、そして実現のためのインキュベーション（FCVIサイクル）を一貫して進めるプラットフォームを構築しています。既存部門との連携をさらに強化し、多様で先進的な脱炭素エネルギー技術を創出することで、「未来エネルギー学」の学術基盤形成と持続可能な社会の実現を目指しています。

本機構は、学内外の多様な知を結集し、異分野融合研究によるイノベーション創出と実社会課題の解決に取り組むことで、持続可能な開発目標（SDGs）の達成にも貢献してまいります。エネルギー研究教育機構の活動にご期待ください。

本機構の活動には、地域社会や産業界、研究機関の皆さまとの連携が不可欠です。今後とも皆さまのご支援とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

九州大学総長・エネルギー研究教育機構長 石橋 達朗