学際融合、そしてエネルギー研究教育におけるワンストップ・ソリューションの創出

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九州大学総長・エネルギー研究教育機構長 久保 千春 『明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業』の世界遺産登録に見られますように、九州大学は、日本における急速な近代産業化を支える原動力となった炭鉱の町として発展した福岡に位置しています。それゆえ、60年以上続く炭素資源エネルギー研究をはじめ、電気・熱利用の効率化、自然・再生可能エネルギー等の先進的研究が盛んに行われ、また、多くの研究者が海外大学や産業界との連携・共同研究を進めています。さらに、水素エネルギーの分野では、産学官と地域が一体となった「産学官地域連携による水素社会実証研究」がスタートしています。このようなエネルギー研究に関する本学の強みを踏まえ、2016年10月に「エネルギー研究教育機構」を創立しました。

本機構では、COP21で採択された「パリ協定」における目標「今世紀後半に、人為的な温室効果ガスと吸収源による除去の均衡を達成」という地球規模の課題に立ち向かう研究を推進するとともに、未来社会のエネルギーシステムを構想し、技術・産業・社会のパラダイムシフトを先導していきます。そして人類に負荷を感じさせないエネルギー社会のデザインと地球環境との共存を目指します。

現代のエネルギー問題は、エネルギー需要の世界的増加、資源の枯渇、価格高騰、温暖化、放射能を含む環境汚染、天災、人災、サイバーテロ等の社会的問題の要因ともなり得ます。容易とはいえませんが、人類が安定して平和に暮らしていくためには、これらの課題解決への積極的な取組が不可欠です。本機構は、人文社会学系、理工系をはじめとする本学の総合大学としての強みを活かして生まれた研究教育の新しいプラットホームです。幅広い研究分野の教員、大学院生、学部学生が往来して自由闊達な研究教育環境を作り上げ、本学の総合力を発揮することで「今世紀後半、そして2100年の健全なエネルギー社会」の具現化に挑戦します。

過去に行われたエネルギー研究により世界は豊かさを得た一方、資源の枯渇、環境汚染等の問題が深刻化の一途です。エネルギー研究を先導してきた大学の責務として、次世代へとつながる研究を見据えながら人材の育成を進め、持続可能な未来型エネルギー社会の実現に尽力したいと考えています。

本機構におきましては、多様な活動を意欲的に推進し、つねに未来の課題に挑戦し続けてまいります。関係各位におかれましては、今後ともご支援ご協力をよろしくお願い致します。

九州大学総長・エネルギー研究教育機構長
久保 千春