九州大学 エネルギー研究教育機構

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機構長挨拶

 九州大学では、一次エネルギーの高効率変換、二次エネルギーの高効率利用、省エネルギーなどエネルギー分野の優れた研究実績を活かし、自然科学及び人文社会科学分野の学内研究者と、国内外の優秀な研究者・実務者が連携して、エネルギーに関する高度な学際融合型の研究教育を展開しています。

 これらの研究・教育の取り組を強力に推進し、グローバルに深刻化するエネルギー・環境問題の解決と持続可能な社会の実現に寄与するため、2016年10月にエネルギー分野のプラットフォーム組織として「エネルギー研究教育機構」を設立しました。エネルギー分野に関する個別研究や、異分野間の連携研究、さらには多分野間での学際融合型の研究教育を通じて、エネルギー分野の世界的な研究教育拠点となることを目指しています。

 本機構は、未来の世界標準となるエネルギー技術・政策の構築と社会実装に係る研究教育をそれぞれに特色を持って担当する6つのユニットで構成し、人文社会系から自然科学系にまたがる分野の教員を配置して、第21回気候変動枠組条約締約国会議(COP21)で採択されたパリ協定における脱炭素化達成という地球規模の課題に立ち向かう研究などを推し進めています。さらに、国連の持続可能な開発目標(SDGs)における目標7(エネルギーをみんなにそしてクリーンに)と目標13(気候変動に具体的な対策を)への貢献を見据えて、技術・産業・社会のパラダイムシフトを先導する取り組を展開しています。2017年からは毎年、エネルギーに関する幅広いテーマによる「九州大学エネルギーウィーク」を主催して、海外の大学や研究機関、国内の大学や企業の研究者をはじめ、大学生、高校生、産業界・行政関係者等が約2,000人規模で参加し、講演や研究発表、パネルディスカッション、ポスターセッションなどを通じて活発な議論や意見交換が行われています。また、本機構の重要な役割である未来のエネルギー研究を担う若手研究者や博士課程学生の支援・育成に向けた取り組として、研究者への研究費支援や、大学院生への奨励金による支援を行っており、これらの研究者等は、このエネルギーウィークで研究成果の発表を行っています。

 今年政府は「2050年温室効果ガス実質ゼロ」を掲げました。本機構が果たす役割は大きいと考えています。九州大学のエネルギー分野の研究教育プラットフォームとして機能強化を図り、未来の課題に挑戦し続けてまいります。今後とも本機構へのご支援とご協力をお願いいたします。

九州大学総長・エネルギー研究教育機構長 石橋 達朗

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