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【プレスリリース】日韓の消費者による燃料電池車・電気自動車の評価を調査

【プレスリリース】日韓の消費者による燃料電池車・電気自動車の評価を調査

2050年カーボンニュートラル社会達成に向けて、2035年までの100%電動車化戦略を進める国が増えています。日本は電気自動車、燃料電池車ともに開発・発売で各国に先行しましたが、現在では各国の後塵を拝している状況にあります。燃料電池車の販売台数世界一となった韓国と、低迷する日本を比較し、日本や各国での普及に向けた方策を消費者意識の観点から解明する必要があります。
 九州大学エネルギー研究教育機構の吉田謙太郎教授とソウル大学Deok-Joo Lee教授、大学院生Jihyeok Jung氏は共同で、日韓における消費者調査に基づく評価研究を実施しました。

研究成果

日本と韓国では次世代車への消費者意識が乖離し、韓国の消費者は燃料電池車と従来型自動車の価格差への反応が低い傾向が明らかになりました。比較的高価なSUVが好まれる韓国と軽自動車も多い日本とでは、燃料電池車価格の値頃感に対する意識に差異が生じる可能性が示唆されました。

政策シナリオ別シミュレーションでは、購入価格補助よりも水素燃料代無償化が最も販売シェアを高めることが日韓ともに確認されました。CO2排出量を削減するための費用対効果は、韓国では購入補助金、日本では購入補助金と燃料代無償化のハイブリッド方式が高くなりました。日韓市場と消費者意識に基づく、未来の水素社会からバックキャストした技術開発とマーケティングの可能性を示す事例であり、今後の日本車市場の展開方向性を予測するために役立つことが期待されます

プレスリリース本文は九州大学HPよりご覧いただけます。

論文情報

掲載誌:Transportation Research Part D: Transport and Environment
タイトル:Comparison between Korean and Japanese consumersʼ preferences for fuel cell electric vehicles
著者名:Jihyeok Jung, Deok-Joo Lee, Kentaro Yoshida
DOI:10.1016/j.trd.2022.103511

【プレスリリース】材料の界面歪みとプロトン伝導度を関連づける定量モデルの構築に成功

九州大学エネルギー研究教育機構(Q-PIT)の山崎仁丈教授と兵頭潤次特任助教は、プロトン伝導性電解質と電極界面における歪みとプロトン伝導度の関係を定量化するモデルを構築し、高性能プロトン伝導性燃料電池セルにおける電解質中のプロトン伝導度を予測することに世界で初めて成功しました。本モデルを指針とした界面ひずみの低減により、中温動作燃料電池セル性能の最大化やさらなる高性能化が期待されます。

研究成果

面内圧縮ひずみによるプロトン拡散障壁の増加(左)実際の燃料電池における歪をシミュレーションし、どの程度プロトン伝導度が減少するか予測したところ、実験報告値と予測値が一致し、ひずみがプロトン拡散抑制に寄与していることを示唆しました(右)。

プレスリリース本文は九州大学HPよりご覧いただけます。

論文情報

掲載誌:Journal of Physics: Energy
タイトル:Quantitative Evaluation of Biaxial Compressive Strain and its Impact on Proton Conduction and Diffusion in Yttrium-doped Barium Zirconate Epitaxial Thin Films
著者名:Junji Hyodo and Yoshihiro Yamazaki
DOI:10.1088/2515-7655/ac889e

AI モデルの開発により、たった1 回の実験で新規プロトン伝導性電解質を発見! ~中温動作燃料電池に用いる電解質材料の開発加速化に期待~

山崎仁丈教授らによる本研究成果は、日本時間2021年8月4日(水)に米国化学会の国際学術誌「ACS Energy Letters」のオンライン速報版で公開されました。
研究者からひとこと:
1981年にプロトン伝導性酸化物が発見されてから40年経ちましたが、プロトン伝導を示すペロブスカイトは100程度しか見つかっていません。
本手法により、新規材料探索が大幅に加速されることを期待しています。

経済同友会が発表した政策提言に本機構/分山達也准教授の研究成果の一部が取り入れられました

本機構の分⼭達也准教授が経済同友会(2019年度 環境・資源エネルギー委員会)にて研究成果を紹介し、
その内容の一部が「2030年再⽣可能エネルギーの電源構成⽐率 を40%へ – その達成への道筋と課題の克服 – 」
とした政策提⾔にまとめられました。

本機構は、低炭素・再生可能なエネルギー社会の実現に向けて、研究成果の発信に努めてまいります

 

経済同友会 Webサイト 政策提言

https://www.doyukai.or.jp/policyproposals/articles/2020/200729a.html

(参考)SankeiBizより 経済同友会が再生エネ比率を提言、2030年に40%へ

https://www.sankeibiz.jp/macro/news/200729/mca2007291726008-n1.htm

(参考)本機構教員の研究成果

” Renewables integration grid study for the 2030 Japanese power system”

https://digital-library.theiet.org/content/journals/10.1049/iet-rpg.2019.0711

Q-PIT フーマン・ファルザネ准教授の研究課題が九州自然エネルギー推進機構2020年度助成に採択されました

太陽光発電等の自然エネルギーに関する研究に対する助成を行うことにより九州の自然エネルギーの普及推進に寄与することを目的とする一般社団法人九州自然エネルギー推進機構が募集した2020年度研究助成に、未来エネルギーマネジメント研究ユニットのフーマン・ファルザネ准教授が採択されました。

研究課題:筑紫キャンパスにおける低コストで高効率なマイクログリッド制御の設計と開発

 

プロトン伝導度を決定する新規パラメータを発見、伝導度予測に成功! ~計算化学によるプロトン伝導性材料開発の加速化に期待~

山崎仁丈教授の研究成果がWiley-VCH 社が発行する科学誌 「Advanced Energy Materials」のオンライン版で公開されました。

九州大学エネルギー研究教育機構(Q-PIT)の林灯教授の研究成果が、平成30年度グリーンアジア国際戦略総合特区事業に採択されました

詳細はこちら

九州大学エネルギー研究教育機構(Q-PIT)の山崎仁丈教授の研究成果が、 米国化学会の国際学術誌『ACS Catalysis』に掲載されました

詳細はこちら

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