経済同友会が発表した政策提言に本機構/分山達也准教授の研究成果の一部が取り入れられました

2020/10/30

本機構の分⼭達也准教授が経済同友会（2019年度環境・資源エネルギー委員会）にて研究成果を紹介し、
その内容の一部が「2030年再⽣可能エネルギーの電源構成⽐率を40％へ – その達成への道筋と課題の克服 – 」
とした政策提⾔にまとめられました。

本機構は、低炭素・再生可能なエネルギー社会の実現に向けて、研究成果の発信に努めてまいります。

経済同友会 Webサイト政策提言

（参考）SankeiBizより　経済同友会が再生エネ比率を提言、2030年に40％へ

（参考）本機構教員の研究成果

” Renewables integration grid study for the 2030 Japanese power system”